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家意識(いえいしき)は、家制度の下において確立された家とその構成諸要素を中心に置く観念である。
具体的には総体としての家とその構成要素である先祖・家系・家名・家格・家業・家憲・家風などを尊重し、家長及びその後継者である長男もしくは養子を重んじて他の構成員との分の違いを明確化する。更に家系を継承する家長と長男もしくは養子は同居すること、地域・職域における本家と分家の結合を保全して同族集団の維持を図ることなどが挙げられる。
1947年の民法改正によって家制度は解体されたものの、家意識は地方部・高齢者を中心に強く温存され、内閣審議室などの政府機関の調査(1956年「家族制度に関する世論調査」など)でも家制度の支持や法的復活を求める意見が示されることがあった1956年の「家族制度に関する世論調査」では、家制度に対する支持が郡部で4割、60歳以上で5割を占めた。。しかし、高度経済成長期の急激な都市化・核家族化はこうした意識を急激に希薄化させていくことになった。
しかしながら、民法改正後60余年を経た21世紀初頭に於いても民間での「家意識」あるいは旧法による家制度若しくはそれに準ずる制度が存続しているとの誤解は廃れることはなく継続しており、「入籍(実際には婚姻による新戸籍)」、「婿養子(単に結婚に際して妻の姓を選択)」、「本家の跡継ぎ」、「長男(だから遺産・家業を単独で相続・承継して当然)」、「長男の嫁(だから義親の介護が当然)」などの言葉が人生相談などで頻出である。
脚注
参考文献
- 小山隆「家意識」(『社会科学大事典 1』(鹿島研究所出版会、1968年) ISBN 978-4-306-09152-8)