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南海会社（なんかいがいしゃ、）は、近世から近代のヨーロッパで作られた特権会社のひとつ。アフリカの奴隷をスペイン領西インド諸島に輸送し、その利益を得ることを主たる目的に、1711年イギリスで設立された勅許会社をいう。のち金融会社へと変質をとげ、1720年には南海泡沫事件をひきおこす。南洋会社とも訳す。

設立とその経緯

南海会社は、当時危機的状況にあったイギリス財政を立て直すべく創設された。イギリスの財政状況は、その歳出のうち債務の返済・利払いと軍事費でその9割以上を占めるほどに逼迫していた。これを憂慮した当局が、公的債務整理のために設立した。ダブついていた債券と証券の一部を強制的に南海会社株に転換させ、国庫支援と南海貿易による利潤で利払い等をまかない、これによって公的債務を整理することがその目的だった。南海会社が生み出すであろう利潤によって公債整理を行うという着想がだれによるものかは定説をみていない。小説『ロビンソン・クルーソー』の作者ダニエル・デフォーによるという説も、一部でとなえられている。

当初の活動と金融会社への変貌

南海貿易は、1713年のユトレヒト講和条約でスペインとの交渉によってイギリスが得たアシエント貿易権、すなわちアフリカ－スペイン領西インド間の奴隷貿易の権利行使に参入し、利潤を生み出そうとした。かつてこの奴隷貿易は各国商人がスペインと契約していたほか、イギリスは主に海賊を通じて非公式に行なっており、利益が大きいとみられていた。しかしながらこの貿易がうまくいかなかったこと、ならびに試験的に導入した富くじ債が成功をおさめたことなどから、南海会社は金融会社的性格を色濃くしてゆく。奴隷貿易が成り立たなかったのは、スペインによって認められた貿易量がごくわずかだったこと、また1718年にはスペインとの間で戦争（四カ国同盟戦争）が始まり貿易が成り立たなくなってしまったことなどの理由による。

南海泡沫事件

1720年の南海泡沫事件 (South Sea Bubble) は、基本的に上の金融会社化路線の延長にある。株の交換におけるトリックによって、ごく短期に、爆発的に南海会社の株価はつり上がったが、臨界点に達するとあっけなく暴落した。「南海成金」とよばれる人々と、多くの破産自殺者を生み出す結果となった。この事件に関しては、南海泡沫事件を参照のこと。

泡沫事件後の南海会社

南海会社はその後、北極海の捕鯨にも参入する。この捕鯨は1693年設立のグリーンランド会社が始めたものの、フランスとの戦争による海域の混乱のため数年で行き詰まっており、再開が求められていた。南海会社は1732年まで北極海捕鯨を続けたが充分な利益を出すことができず、最終的に撤退を決めた。南海会社はスペイン植民地との奴隷交易を七年戦争（1756年 - 1763年）の終わりまで続けたが、結局南海会社の主な業務は、常に奴隷貿易よりも公債販売などの金融業務であった。南海会社は1850年代に廃業するまで公債販売などを続けた。

関連項目

• ハドソン湾会社
• イギリス東インド会社

特許交易・植民会社
イギリスの歴史
イングランドの歴史
奴隷貿易